広報の手段は比較して自社に合うものを！

20年ほど前までは、企業広報の手段といえば、新聞や雑誌、TVCMなどのマスメディア媒体を利用した広告や告知の掲載が一般的でした。

広報手段7選

今回は、企業の広報手段として、7つの方法を紹介させていただきます。

まず、影響力のあるTVCMや新聞広告に加え、情報化社会の現在ではPRメディアへの掲載、そして自社所有のブログとしても情報やメッセージを配信できるオウンデマンドやSNSは、特に企業と消費者をつなぐ懸け橋となってくれる事でしょう。

また、企業のロゴ入りグッズ等は相手にインパクトを与え、印象を残すことができ、TV取材を受ければ一度で多くの人に社名、商品名やサービス等も知ってもらうことができます。

7つの広報手段から、それぞれ自社の目的に合った広報手段を選択し、戦略的に取り入れてみましょう。

TVCM

企業の広報手段としてのTVCMにおける大きなメリットは、視聴者への影響力の強さでしょう。実際に映像や音声を繰り返し何度も視聴する事により、より沢山の人に社名や商品やサービスの内容を知ってもらうことが可能であり、それらが企業イメージのアップブランディングにもつながり、商品の販売促進効果も得られることでしょう。

また、TVを視聴する曜日や時間帯によって視聴者の年齢層や職業の傾向も変わってくる為、各企業は、顧客となりうる視聴者の視聴時間に合わせた時間帯にニーズの有りそうな商品のTVCMを流す事によって、より大きな宣伝効果を得る事ができます。

デメリットは、何といっても高額な費用がかかる事です。全国放送のTV番組のスポンサーになれば知名度や社会貢献度は上がりますし、CM枠も確保できますが、TVCMの制作を依頼する広告代理店に支払う企画費、撮影費に加え、著名人や有名タレントに出演を依頼すれば多額の出演料の支払いも必要です。

さらにTVCMには様々な規制や表現の禁止事項も多く、業種によってはあらかじめCMを放送できる時間帯が決められているなどの制約も多いです。

新聞広告

新聞に広告を掲載する手段を取る事により、まずは企業の名前や商品を認知してもらえるというメリットがあります。現在、新聞の購読者には、高齢者、そしてビジネスや文化教養に関心のある人が中心となっており、それらの人々が関心を持ちそうな広告を新聞誌面に継続的に同じ場所に継続的に掲載することによって、商品の認知、売り上げ効果も期待する事ができます。

さらに新聞はネットの情報よりも信頼性が高いというデータもあるので、新聞に広報を掲載する事は、一種のステータスになり、企業の知名度や周囲の人々からの信頼性も上がるといえるでしょう。

デメリットとしては、新聞の発行部数は年々減少傾向にあり、購読している読者の年齢層は50歳以上が7割を占めています。購読者の年齢層から考えてみると、若い層に向けた新聞広告の費用対効果は低いといえるでしょう。

また、広告枠の大きさや掲載場所によって費用が決まりますが、小さい広告枠に一度掲載されただけでは宣伝効果は薄く、印象にも残りにくい為、費用対効果と広告を掲載する目的を熟慮した上で広報手段として有効であるかをよく考えなければなりません。

PRメディア掲載

情報発信媒体であるPRメディアは、各メディアそれぞれの特色によって、読者の年齢層や性別、趣味や嗜好が特化されている場合が多くなっています。あらかじめ顧客となり得る層が利用しているメディアをリサーチした上でターゲットをしぼり、そのメディアに広告を掲載することで、販売促進効果が期待できます。

また、メディアへの掲載手段には、二通りあり、一つめは、企業がメディアへの広告掲載費用を支払い、メディアに宣伝してもらう方法です。この場合、掲載内容についてはあらかじめ企業側で決めることができますが、人気のあるメディアに掲載する場合、広告枠の大きさにより、高額な費用がかかります。

もうひとつは、メディア側から直接企業へ取材の申し込みがあった場合です。この場合は費用はかかりませんが、掲載する記事の内容、方法、掲載する時期等はすべてメディア側に決定権がある為、企業側が望む記事の掲載や宣伝効果が必ずしも得られるとは限りません。

また、メディアに取材されたからといって、その記事が絶対に掲載されるという保証も無いのがデメリットです。

オウンドメディア

企業で所有･運営するウェブサイトやブログであるオウンドメディアによる広報の手段は、顧客をはじめ、見込み顧客や潜在顧客に向けてブログ形式での情報発信等ができるので、より自然な形でいち早く顧客に知らせたい情報を届ける事ができる事がメリットです。

また、近年はスマホの普及により、スキマ時間にスマホ検索をする人も増えており、消費者にニーズのある内容のブログを発信できれば新規の顧客獲得チャンスにも繋がります。

更に、自社の商品を検索したり購入できるサイトをオウンドメディアと繋げておく事により、自社製品の売り上げに繋がるというメリットもあります。また、商品を購入する際も、口コミなどで商品を実際に購入した人の感想も参考にする事が出来ますし、購入した商品に満足してもらえれば、リピートしてもらえる確率も上がるでしょう。

デメリットとしては、TVCMや新聞掲載広告とは違い、短期間での急激な上昇効果はなかなか現れにくい為、半年～１年と、効果が現れるまで継続的に長期間、気長に待つことが必要になります。

SNS

現在、個人でSNSを利用する人は日本国民の60％を超えており、インターネットで必要な情報を検索する際には、スマホでハッシュタグを使っての検索が一般的な時代になりました。企業にとっても活用しやすく、リアルタイムでのお知らせや広告を更新しやすいSNSには、気軽に自社商品の宣伝ができるというメリットがあります。

また、以前はSNSの利用者といえば若者のイメージでしたが、今や40代から60代の人の利用者も増加傾向にありますので、幅広い年齢層に対する広報手段としてのチャンスが広がっています。

しかし、極めて強力な拡散力を持つSNSは、時として予想していなかったネガティブな情報が伝わり、瞬く間に炎上する事もある為、企業イメージを損なわないように記事の情報発信についてはよく考えて内容を確認してから更新を行う等の細心の注意が必要です。

Tシャツなど

広報の一環として、企業がスポーツ選手のスポンサーをしたり、Tシャツやユニフォーム、また、企業のオリジナルグッズを作り、社名やロゴマークがプリントされたそれらのグッズを身につける事で、相手にインパクトを与え、社名や商品について幅広く知ってもらえるというメリットがあります。

Tシャツなどは、特に社員皆で同じものを着るということで、モチベーションが上がり、連帯感も生まれることでしょう。

デメリットとしては、オリジナルでデザインする場合、ロゴマーク等のデザインを考案するところから始める為、社内プレゼンや制作等の時間と手間がかかります。

TV取材

TVは、非常に幅広い層の数多くの人々が視聴しています。TV取材を受ければたった一度でも企業の認知度や信頼度が飛躍的に上がり商品の販売促進に繋がりますし、TV取材を受けた事をオウンドメディアやSNSに記事として掲載することによって、効果を持続させることも可能ですので、企業の広報手段としては極めて有効です。

また、社内広報にもなる為、会社のイメージアップにもなり、社員やその家族にもメリットになるでしょうし、企業の採用活動においても、優秀な人材の確保にも繋がるでしょう。尚、取材を受ける側であれば、広報費用もかかりません。

デメリットは、あらかじめ取材の内容をこちらで把握する事は出来ず、どのような形で取り上げられ、編集、放送されるかはテレビメディア、番組制作会社次第になります。

場合によっては、TVで放送される事で、製品の製造過程や社内で秘密にしておきたい情報が多くの人や、ライバル会社に知られてしまう可能性もあります。